従業員とともに

社員の健康づくり

三井化学グループのレスポンシブル・ケア基本方針において、「従業員の心と身体の健康増進に積極的に取り組みます」としており、さらに、労働衛生規則(社則)では、「社員の健康は、会社の健康に直結する」との基本理念に基づき、健康管理を含む労働衛生施策を展開しています。
具体的には、全社の産業医が集まる産業医会議を定期的に開催して健康管理上の課題や対策を検討し、これを基に労働衛生中期計画や年間計画案を策定し、レスポンシブル・ケア委員会の審議を経て決定します。そして、本社と袖ケ浦センターのほか、全5工場の健康管理室が中心となり各事業における年間計画を策定展開するとともに、健康管理室の専属産業医や保健師、衛生管理者が社員の健康増進を支援しています。また、小規模工場や関係会社の主要工場にも嘱託産業医・看護師などを配置してグループ社員の健康増進に取り組んでいます。さらに、労働衛生監査を本体事業所(1回/2年)および関係会社(1回/3-4年)に対して実施し、年間計画の達成状況や健康管理上の問題点の改善を実施しています。
国内事業所では、2015年度も、メンタルヘルス不全・生活習慣病予防、労働衛生リスクの継続的低減に取り組み、特にメタボリックシンドローム対策、職場ストレス調査を活用した職場改善に注力しました。
海外事業所へは、本社の産業医が海外を毎年巡回し、海外勤務者の全員(希望するご家族を含む)と健康面接を行い、心身両面から社員を支援しています。
社員の健康増進の一環として行った「Webによる減量支援プログラムを活用した保健指導」に関する論文で、日本産業衛生学会から本社健康管理室産業医の岡崎浩子が優秀論文賞を受賞しました。

労働衛生リスクの低減

労働安全衛生マネジメントシステム(OHSAS18001)の活用、産業医・衛生管理者による職場巡視などにより、労働衛生リスクの低減や職場環境の改善に努めています。
2015年度は、全社で法令準拠とがん原性・変異原性物質ばく露防止対策を重点課題として職場巡視と現場での指導を実施しました。また、化学物質のリスクアセスメント手法の改善に取り組み、約3,000物質の有害性情報をデータベース化するとともにコントロールバンディングに基づく当社独自の新リスクアセスメントシステムを構築し、現場における試行を終了しました。
2016年度は、構築した新リスクアセスメントシステムを運用し、有害物質を取り扱う職場におけるリスクアセスメントを計画的に実施し、有害物質ばく露防止対策の強化をいっそう推進していきます。なお、この新リスクアセスメントシステムは関係会社でも活用できるため、当社グループ企業へも展開する予定です。
海外関係会社向けの労働衛生リスク低減策として、本社産業医が海外事業所を巡回する際に、計画的に職場巡視を行い労働衛生の改善点を指導しています。2015年度は、10の海外事業所で実施し、現地担当者への教育も実施しました。 これらの活動は、2016年度も継続して行います。

新リスクアセスメントエクセル版イメージ

新リスクアセスメントエクセル版イメージ

健康管理

産業医や保健師などによる健康診断や保健指導を通じて社員の健康増進を図っています。
総合健診(定期健康診断に特定健診とがん検診を融合)実施から8年目で、健診受診率はほぼ100%、特定保健指導実施率は、2009年度の25%から45%程度にまで向上しました。がん検診受診率も、肺がん検診:ほぼ100%、大腸がん検診:80%以上、胃がん検診・腹部超音波検診:70%以上、前立腺がん検診:90%以上、乳がん検診・子宮頚がん検診:60%以上の受診率を維持し、必要な精密検査はほぼ全員が受けている状況です。2015年度は、胃がんリスク検診を実施し、ピロリ菌の除菌誘導や高リスク者に対し胃内視鏡検査によるフォローの推奨を行いました。2015年度のがん(悪性新生物)による疾病休業日数は2,174日と、再雇用者の増加に伴い、2013年度と比べ増えているものの、十分に抑制できているものと考えています。
生活習慣病有所見率は、健康診断の事後指導や保健指導と健康づくり活動により、高血圧は2008年度の9.1%から漸減し、2015年度は4.3%、他の項目については横ばいを保っています。2015年度は、新たな取り組みとして、HbA1c 値が5後半の者や若年肥満者を中心とした希望者に対し、糖尿病遺伝子検査を実施し、体質を加味した保健指導を行いました。
2016年度は引き続き、体質を加味した糖尿病発症予防や肥満対策の強化に取り組むと同時に、高年齢労働者の身体能力低下への対策の検討を行う予定です。

HbA1c: 1~2ヵ月前の血糖の平均を反映するとされ、HbA1c≧6.5%の場合、糖尿病の可能性がある。

有所見率の推移 (三井化学単体(関係会社へ出向している社員を含む))

有所見率の推移 (三井化学単体(関係会社へ出向している社員を含む))

疾病休業の内訳 (三井化学単体(関係会社へ出向している社員を含む))

疾病休業の内訳 (三井化学単体(関係会社へ出向している社員を含む))

メンタルヘルスケア対策

2015年度もメンタルヘルス対策として、各種研修(新入社員・管理社員・ライン管理者など対象)、産業医による面接、カウンセリングなどを継続して実施しました。
新入社員には、研修に加え、コミュニケーションに関するe-ラーニングを入社後一定期間をおいて3種類実施しています。さらに、6ヵ月毎に産業医が全員と面接し、生活習慣・体調面・上司や同僚とのコミュニケーション等に関する状況を把握し、必要に応じてアドバイスをしたり、上司を含めて話し合うなど、新入社員の会社生活への適応を支援しています。
全社員に実施しているストレス調査では、「職業性ストレス簡易調査」に職場改善の視点がわかるよう「メンタルヘルス風土調査」を加えた「新職場ストレス度調査」を2011年より全社で実施しています。調査結果を個人にフィードバックするだけでなく、各所属長に組織結果を説明し、ストレスが高い職場には、所属長や職場メンバーへのヒアリングを行ったり、ストレス低減計画(コミュニケーション向上計画)を立案・実行してもらったりしました。また、メンタルヘルス風土が良好と考えられる職場の事例をグッドプラクティス(好事例)として、良好職場の特徴を抽出したり、代表者が発表を行ったりし、その結果を事業所内だけでなく、全社に水平展開しています。最近は、調査結果を積極的に活用する職場も増えてきており、自主的な職場改善のきっかけになっています。その結果、ストレスが高く職場の具体的な仕組みが機能しているかが懸念される職場が、2014年度10.6%だったのに対し、2015年度は8.7%に減少しました。
このように、各職場のストレス度調査結果の推移を見ながら、職場風土改善に取り組んでいます。

新職場ストレス度調査結果 (三井化学単体)

グッドプラクティスの紹介例

ある事業所において、複数の職場にヒアリングを行い、良好職場の共通点や特徴を分かりやすくまとめたものの一例です。

経時的に改善が見られた職場の代表者が、自職場の特徴、取り組んだことや変わったと感じることについて発表した際に使用した資料です。

健康管理のための様々な実施プログラム

当社グループでは、社員の健康管理の一環として健康管理室や健康保険組合が中心となって様々なプログラムを実施しています。
2015年度も、ヘルシーマイレージ合戦、ウォーキングイベント、フィットネス教室、食育教室・栄養教室、スポーツ大会、ミニ駅伝大会、禁煙チャレンジ、社員食堂のヘルシーメニューなどを実施しました。この中で、ヘルシーマイレージ合戦については、従来のノーツDB版に追加してWeb版・スマートフォン版を作成し利便性を高めました。また、全社で参加率の向上を推進し、参加者(参加率)は2014年度の上期:3,742名(40.6%)、下期:3,796名(42.8%)に対して、2015年度は上期:4,099名(44.9%)下期:4,091名(47.3%)となり、社員(本体および一部関係会社)の約半数が参加する規模になりました。
このプログラムは、海外の関係会社へも展開しており、2015年度下期は海外駐在社員の約10%が参加し、現地会社雇用社員の参加も増えつつあります。
海外の関係会社においても、積極的に健康づくり活動に取り組む企業が増え始めており、米国関係会社では社員向けのヘルスプロモーションプログラムや循環器疾患リスク測定の血液検査の実施、中国関係会社では工場のフィットネス機器の設置やヘルシーマイレージ合戦を参考とした健康プログラムの展開を行っています。

フィットネス教室

栄養教室

ミニ駅伝大会

中国関連会社で設置しているフィットネス機器の一例

医療費の抑制

こうした健康増進の取り組みにより、傷病手当金は2008年度比で70%程度に減少しています。
2013年度以降の増加は、再雇用者の割合の増加に伴うものであり、高年齢労働者の健康対策強化の対応を行っています。
法定給付費(医療費)についても一般に増加傾向にあるなかで、十分に抑制できているものと考えています。

傷病手当金推移

法定給付費*推移(被保険者一人当たり)

※1
法定給付費:医療費他、傷病手当金、出産育児一時金、出産手当、埋葬日含む
※2
健康保険組合連合会:「平成28年度保健組合予算早期集計結果の概要」よりデータ使用

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