GRIスタンダード内容索引

100シリーズ (共通)

GRI 102: 一般開示事項 2016

1. 組織のプロフィール

102-1 組織の名称

該当箇所

会社概要

102-2 活動、ブランド、製品、サービス

102-3 本社の所在地

該当箇所

会社概要

102-4 事業所の所在地

102-5 所有形態および法人格

102-6 参入市場

102-7 組織の規模

102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報

102-9 サプライチェーン

該当箇所

持続可能な調達

102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

102-11 予防原則または予防的アプローチ

102-12 外部イニシアティブ

102-13 団体の会員資格

2. 戦略

102-14 上級意思決定者の声明

該当箇所

CEOメッセージ

102-15 重要なインパクト、リスク、機会

3. 倫理と誠実性

102-16 価値観、理念、行動基準・規範

102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度

該当箇所

リスク防止対策

4. ガバナンス

102-18 ガバナンス構造

102-19 権限移譲

102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議

102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

102-23 最高ガバナンス機関の議長

102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出

102-25 利益相反

102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割

102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見

102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント

102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性

102-31 経済、環境、社会項目のレビュー

102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

該当箇所

102-33 重大な懸念事項の伝達

102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数

該当箇所

102-35 報酬方針

102-36 報酬の決定プロセス

102-37 報酬に関するステークホルダーの関与

該当箇所

102-38 年間報酬総額の比率

該当箇所

102-39 年間報酬総額比率の増加率

該当箇所

5. ステークホルダー・エンゲージメント

102-40 ステークホルダー・グループのリスト

102-41 団体交渉協定

102-42 ステークホルダーの特定および選定

102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

102-44 提起された重要な項目および懸念

該当箇所

6. 報告実務

102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体

該当箇所

有価証券報告書

102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定

該当箇所

編集方針

102-47 マテリアルな項目のリスト

102-48 情報の再記述

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

102-49 報告における変更

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

102-50 報告期間

該当箇所

編集方針

102-51 前回発行した報告書の日付

該当箇所

編集方針

102-52 報告サイクル

該当箇所

編集方針

102-53 報告書に関する質問の窓口

該当箇所

お問い合わせ

102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張

該当箇所

102-55 GRI内容索引

102-56 外部保証

該当箇所

編集方針

GRI 103: マネジメント手法 2016

103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明

103-2 マネジメント手法とその要素

103-3 マネジメント手法の評価

200シリーズ (経済項目)

GRI 201: 経済パフォーマンス 2016

201-1 創出、分配した直接的経済価値

該当箇所

有価証券報告書

201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

該当箇所

有価証券報告書

201-4 政府から受けた資金援助

該当箇所

有価証券報告書

GRI 202: 地域経済での存在感 2016

202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率 (男女別)

該当箇所

202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016

203-1 インフラ投資および支援サービス

該当箇所

災害支援

203-2 著しい間接的な経済的インパクト

該当箇所

GRI 204: 調達慣行 2016

204-1 地元サプライヤーへの支出の割合

該当箇所

GRI 205: 腐敗防止 2016

205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

該当箇所

備考

贈収賄防止

腐敗防止の観点では、トランスペアレンシー等の情報もふまえ、17カ国を対象として一次スクリーニングを行った。そのうち7カ国はリスクがあるかもしれないと判断し、今後情報収集を行う予定。

205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

該当箇所

備考

コンプライアンス教育

贈収賄防止

  • M&Aや新規取引先の選定については、業務関連法規制の対応はもちろん、コンサルタントや法律アドバイザーなどに、国連グローバル・コンパクト署名をふまえた検討を依頼している。M&Aにおけるデューディリについても法務デューディリにおいて、各国の法規制状況をふまえた検討を実施している。
  • 新興国での製造拠点の運営については、様々な許認可などを含め、不正リスクが高いと考えられることから、業務運営全般について、特に内部統制室による監査を実施している。

205-3 確定した腐敗事例と実施した措置

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

ESGパフォーマンスデータ>ガバナンス

GRI 206: 反競争的行為 2016

206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

該当箇所

法的措置を受ける事例はありませんでした。

ESGパフォーマンスデータ>ガバナンス

300シリーズ (環境項目)

GRI 301: 原材料 2016

301-1 使用原材料の重量または体積

該当箇所

INPUT⇒OUTPUT

301-2 使用したリサイクル材料

該当箇所

301-3 再生利用された製品と梱包材

該当箇所

GRI 302: エネルギー 2016

302-1 組織内のエネルギー消費量

302-2 組織外のエネルギー消費量

302-3 エネルギー原単位

302-4 エネルギー消費量の削減

302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

GRI 303: 水 2016

303-1 水源別の取水量

303-2 取水によって著しい影響を受ける水源

該当箇所

303-3 リサイクル・リユースした水

GRI 304: 生物多様性 2016

304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト

該当箇所

生物多様性

304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

該当箇所

生物多様性

304-3 生息地の保護・復元

該当箇所

生物多様性

304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

該当箇所

生物多様性

GRI 305: 大気への排出 2016

305-1 直接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ1)

305-2 間接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ2)

305-3 その他の間接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ3)

305-4 温室効果ガス (GHG) 排出原単位

305-5 温室効果ガス (GHG) 排出量の削減

305-6 オゾン層破壊物質 (ODS) の排出量

305-7 窒素酸化物 (NOx)、硫黄酸化物 (SOx)、およびその他の重大な大気排出物

GRI 306: 排水および廃棄物 2016

306-1 排水の水質および排出先

306-2 種類別および処分方法別の廃棄物

該当箇所

産業廃棄物

INPUT⇒OUTPUT

ESGパフォーマンスデータ>環境

三井化学単体の廃棄物等発生量127千tのうち、1,343.8tが有害廃棄物。

306-3 重大な漏出

該当箇所

重大な漏出はありませんでした。

306-4 有害廃棄物の輸送

該当箇所

情報が入手困難: この情報は現時点では集計していません。

306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域

該当箇所

GRI 307: 環境コンプライアンス 2016

GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント 2016

308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー

該当箇所

308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

400シリーズ (社会項目)

GRI 401: 雇用 2016

401-1 従業員の新規雇用と離職

401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当

401-3 育児休暇

GRI 402: 労使関係 2016

402-1 事業上の変更に関する最低通知期間

GRI 403: 労働安全衛生 2016

403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加

403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数

該当箇所

安全・保安>マネジメントシステム

重大事故・労働災害

労働衛生

ESGパフォーマンスデータ>社会

  • 従業員の業務上の死亡事故は過去3年間ありません。
  • 請負業者の死亡事故が過去3年間に1件発生。

403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者

該当箇所

403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項

GRI 404: 研修と教育 2016

404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間

404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

該当箇所

人材育成

404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016

405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

405-2 基本給と報酬総額の男女比

該当箇所

GRI 406: 非差別 2016

406-1 差別事例と実施した救済措置

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016

407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

該当箇所

備考

三井化学グループ持続可能な調達ガイドライン に記載の内容をお取引先に要請している。

取引先評価と改善支援

GRI 408: 児童労働 2016

408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

該当箇所

備考

三井化学グループ持続可能な調達ガイドライン に記載の内容をお取引先に要請している。

取引先評価と改善支援

GRI 409: 強制労働 2016

409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

該当箇所

備考

三井化学グループ持続可能な調達ガイドライン に記載の内容をお取引先に要請している。

取引先評価と改善支援

GRI 410: 保安慣行 2016

410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員

該当箇所

GRI 411: 先住民族の権利 2016

411-1 先住民族の権利を侵害した事例

該当箇所

GRI 412: 人権アセスメント 2016

412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所

該当箇所

備考

人権の尊重

人権リスクについて、1次スクリーニングを行った対象は17カ国。

412-2 人権方針や手順に関する従業員研修

412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

該当箇所

GRI 413: 地域コミュニティ 2016

413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

該当箇所

備考

社会活動

413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト (顕在的、潜在的) を及ぼす事業所

該当箇所

GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー

該当箇所

414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

GRI 415: 公共政策 2016

415-1 政治献金

GRI 416: 顧客の安全衛生 2016

416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

該当箇所

備考

プロダクトスチュワードシップ

製品とサービスの品質

ESGパフォーマンスデータ>社会

三井化学単体で罰金または処罰の対象になった規制違反の事例はありませんでした。

GRI 417: マーケティングとラベリング 2016

417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

該当箇所

プロダクトスチュワードシップ

製品とサービスの品質

ESGパフォーマンスデータ>社会

三井化学単体で罰金または処罰の対象になった規制違反の事例はありませんでした。

417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

GRI 418: 顧客プライバシー 2016

418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

GRI 419: 社会経済面のコンプライアンス 2016

419-1 社会経済分野の法規制違反

該当箇所

該当する事例はありませんでした。

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