環境保全
水
三井化学グループは様々な化学製品を製造しており、水はその製造過程において必要不可欠です。例えば、製造プロセスでの加熱や冷却、製品の洗浄、製造工程で生じる化学物質の除害設備、排水設備等で水を使用します。
当社グループは水資源に関する基本的な考え方を制定し、水資源の利用や水環境の保全の適正管理に努めています。また、持続可能な調達ガイドラインにおいて、サプライヤーにも排水管理や水の効率的な利用を求めています。
※データの集計範囲についてはこちらをご覧ください。
水資源に関する基本的な考え方
- 水資源が限られた大切な資源であり、その保全が世界的な重要課題であると認識しています。
- 良質な水資源の利用は操業には不可欠であり、効率的水利用促進に努めてまいります。
- 水資源は、地域的、時間的に遍在するという特性のもと、各国・地域において個別に適正な管理を実施してまいります。
水質汚濁物質の削減
三井化学グループは法令や条例の規定値を目標値と定め、COD、窒素、リンなどの水質汚濁物質の排出量をモニタリング、水環境の保全に努めています。また、各々の排出量は、目標値を大きく下回るレベルで管理できています。
水を多く使用する国内の生産拠点では、各プラントの排水を集約し、中和や油分分離、固形物除去などを行っています。また、微生物を利用して排水中の有機物を削減する活性汚泥処理を行っています。微生物の有機物分解を阻害する物質や難分解性の有機物を含む排水については、活性汚泥処理が難しいため、オゾン処理、燃焼処理、アナモックス処理※等を行ってから、通常の排水処理を実施しています。
※アナモックス処理：
アナモックス菌を使用して、アンモニア濃度が高い排水から窒素分を除去する処理。
全窒素排出量（三井化学）
全リン排出量（三井化学）
COD、BOD排出量
効率的な水利用
三井化学グループは、取水量、放流水量やリサイクル量をモニタリングして水消費量の把握を行い、効率的な水利用に努めています。特に水を多く使用する生産拠点では、循環式冷却水系の利用など水のリサイクルを積極的に行うことで取水量の削減に努めています。
取水量
（地表水、地下水、海水、生産随伴水、第三者の水）
取水量の内訳
（三井化学グループ：2022年度）
放流水量
水消費量※
※水消費量 = 取水量－放流水量
水リサイクル量および水リサイクル率※
※水リサイクル率 ＝ 水リサイクル量 /（取水量＋水リサイクル量）
水リスク評価
三井化学グループは国内外の各生産拠点について、現在から2050年までの水リスク評価を行っています。評価ツールとして、WRI（世界資源研究所）のAQUEDUCT Water Risk AtlasとWWF（世界自然保護基金）のWater Risk Filterを使いっています。当社グループにて、AQUEDUCTにおいて「ベースライン水ストレス」が「Extremely High（非常に高い）」、なおかつWater Risk Filterにおいて「Quantity（量） - Scarcity（希少性）」のレベルが4.0以上の地域を水ストレスが高い地域と定義し、さらにそこで製造される製品の水原単位、水使用量、現地情報等から詳細な評価を行うことにしています。2021年度はインドにある当社関係会社において、水ストレスが高い地域に所在していることを特定しましたが、詳細評価により、インドを含む各生産拠点の水リスクは高くないことを確認しています。新規プラント導入時についても同様の評価を実施しています。
また、生物多様性リスクも水リスクの一部として、IBATを使用し、生産拠点での保護地域、保護優先地域、絶滅危惧種、淡水域の絶滅危惧種を評価項目として、生物多様性リスクの情報を収集、検討しています。
TCFD提言への賛同に付随して、気候変動による各生産拠点の物理的リスク（洪水、干ばつ、気温変化）についてもIPCC RCP2.6および8.5シナリオ情報等をもとに評価を実施しています。評価対象として、グローバルにおける8エリア（日本、中国、東南アジア、インド、アメリカ、欧州、ブラジル、メキシコ）において重要度が高い47拠点を抽出し、洪水、干ばつ、気温変化について分析・評価しています。水災に関しては日本、中国、東南アジア、インドにおいてリスクが高い傾向にあり、将来的には多くのエリアで発生頻度が増加すると予測されています。また、干ばつに関してはインド、メキシコにおいて水供給がひっ迫傾向にあり、将来的にはシンガポール、タイでも同様の傾向となることが予想されています。
また、リスクのインパクト評価として、国内外の生産拠点13ヶ所での河川洪水、沿岸洪水による資産損失額について、評価モデルを使用して2020年~2070年にわたり評価を行いました。河川洪水については、国内生産４拠点では2030年以降に資産への影響が大きくなる可能性が示唆され、沿岸洪水では、国内外５拠点で同様に2030年以降に資産への影響が大きくなる可能性が示唆されました。今後、TCFD提言での物理的リスク評価の更なる展開と合わせて、さらにインパクト評価の対象生産拠点を拡大し、インパクト評価結果をもとに対応の要否を判定して、必要なものについては、事業戦略に反映していく予定です。